独自ドメイン名を持つ
独自ドメイン名を持つということは、インターネット上に固定的な住所（address）を持つということになります。
独自ドメイン名とは com-adviser.com のようなものです。この名称はインターネット上にただ一つだけ存在するのです。
これを持てば、Webサーバやメールサーバを用意することで、www.com-adviser.com にアクセスしてもらえば自社のホームページを閲覧してもらえ、メールをxxxx@com-adviser.com のように会社宛てに送ってもらうこともできるようになります。
当然単にプロバイダ（ISP)に加入しただけでもホームページが持て、メールアドレスも持つことができますが、その名称がプロバイダに由来するものになってしまい、企業として利用する上では不十分です。
独自ドメイン名を取得するということは、取り敢えず名称だけ抑えておきたいという場合を別にすれば、ホームページと電子メールの利用と分けて考えることができません。ということは、Webサーバやメールサーバを用意しなければならないということになります。
しかし、自社内にWebサーバやメールサーバを設置し運用するということはいろいろな面でかなりの手間を要します。これらは２４時間運用が原則で、セキュリティにも相応の配慮が必要ですので、中途半端な知識や運用体制では維持していくことはできません。
ここで出てくるのが、 レンタルサーバ や ホスティングサービス と呼ばれるものです。
レンタルサーバ・ホスティングサービスでは独自ドメインの取得・維持とWebサーバやメールサーバの設置・維持代行をしてくれます。すなわちレンタルサーバ・ホスティングサービス業者の設備を借りて、その上にWebサーバやメールサーバを構築してもらえるのです。ユーザは必要であればホームページのコンテンツを作成してレンタルサーバ・ホスティングサービスのWebサーバにアップロードし、必要な数のメールアカウントを作成すればよいのです。
いろいろなサービスコースがあって、ホームページの制作方法や容量、メールアカウントの数には若干の制約を受けますが、機器やシステムのメンテナンスに手がかからないのは大助かりです。
レンタルサーバ・ホスティングサービスにアクセスするためにはインターネットにアクセスする手段を持っていることが前提です。すなわちプロバイダとの契約が別途必要になるわけです。プロバイダの中にはレンタルサーバサービス・ホスティングサービスも行っているところがあるので、これを活用するのもよいでしょう。
レンタルサーバ・ホスティングサービス業者はたくさんありますが、料金だけで選ぶのは考えものです。一旦ホームページの提供やインターネットメールの活用を始めれば、サービスの停止は場合によって企業にとって命取りになることもあり得ます。また、取得した独自ドメインを他のレンタルサーバ・ホスティングサービス業者に移行することも可能ではありますが、一般の人にとっては敷居の高い作業となり、間断のないサービス利用を考えると躊躇してしまうのも実情です。したがって、最初にしっかりとした業者を選ぶ必要があるのです。信頼性・サポート体制第一で選ぶことが重要です。
ドメイン名の基礎知識
さて、独自ドメイン名を取得する場合に次の事を知っておくとよいでしょう。
皆さんが目にするドメイン名には
xxxxx.com
xxxxx.net
xxxxx.co.jp
xxxxx.ne.jp
xxxxx.gr.jp
xxxxx.jp
などがあると思います。
.com .net .orgの３文字で表されるものをｇTLD(generic Top Level Domain)と呼びます。これは世界中の誰でもが登録できるものです。これ以外に3文字表記のものには.gov .edu .mil .intがありますが、歴史的経緯から一般での使用はできません。
.jpで終わるようなものをｃｃTLD(country code Top Level Domain)とよびます。jpはjapanの略です。これらは日本のドメイン名登録機関で責任を持って登録されるドメイン名です。
ホームページのアドレス（URL:Uniform Resource Locator)のドメイン名部分の最後が .jp ならば日本のサイトだなと判別できます。
ちなみに他の国については uk：英国 de：ドイツ fr：フランス tw：台湾 us：アメリカ合衆国（あまり見ませんが) などです。
以前、わが国ではドメイン名の付与原則が厳しく.co.jpが欲しくても登録できず、結果的に.comに流れてしまい、国外(米国)に登録料等の資金が流出していました。ようやく日本でも制限が緩和されて誕生したのが.jp（汎用JPドメイン）です。.comでは国籍がわからないが.jpなら日本とわかり安心感があるといったところでしょうか。漢字を含めた日本語による登録も可能になりましたが、現在使用はできません。
上記gTLD、ccTLD以外にも新TLDなるものが誕生しています。.name .info .proなどです。
いろいろな条件を検討して最適なものを考えてください。とはいっても原則早い者勝ちですので、既に登録されているものは諦めてください。
また、属性型地域型JPドメインは１組織１ドメインですが、他はいくつでも登録はできますので対世界用と対国内用とを用意することもできます。
gTLD 対 象 登録制限 com 商業組織 なし net ネットワーク なし org その他の組織 なし gov 合衆国連邦政府機関 一般利用
不可edu 合衆国４年制大学 int 国際機関 mil 合衆国軍事機関
ｃｃTLD 型 対 象 登録制限 ｊｐ 汎用JPドメイン 国内に住所を持つ個人・団体・組織 なし co.jp 属性型JPドメイン 商業組織（株式会社・有限会社等） １組織１ドメイン ne.jp ネットワークサービス or.jp 財団法人・宗教法人等の組織 go.jp 日本政府機関 ac.jp 大学・学校法人 ed.jp 18歳未満対象の学校 gr.jp 複数の個人・任意団体 ad.jp JPNIC会員等 地域型 地域型JPドメイン 地方公共団体・病院・個人等
日本におけるドメイン名登録の詳細は日本レジストリサービスを参照してください。
